電子物理系専攻 電子物理工学分野

 

教育目的

電子物理系専攻（博士前期課程）では、今後の社会を支え、サステイナブルな社会の実現を加速するため、電子物理工学の発展を支える両輪となる電子物性と電子材料の高度な専門知識を有し、エレクトロニクス・デバイスの開発や技術の融合など高度な価値創造を行える能力を身に付け、新たな工学的価値を創成し得る能力を備えた人材を養成することを目的とする。

研究グループの構成と教員

電子物性コース（中百舌鳥キャンパス）

 

電子材料コース（中百舌鳥キャンパス）

 

研究トピック

新半導体材料・デバイスの創出
〜 社会変革をもたらす先端的電子デバイスの研究開発 〜

半導体デバイス物理研究グループ（東脇研究室）

 

研究指導教員の決定と研究指導の方法

博士前期課程

研究指導教員の役割

研究課題について、個々の学生の能力に応じた課題の決定を行い、研究指導をおこなう。

希望調査について

志願者は、募集要項の担当教員表等をもとに、事前に希望する教員への研究室訪問や面談を行い、出願書類の志望理由書に「入学後の研究希望内容」を記載する。

研究指導教員の決定について

入試時の面談及び出願書類の志望理由書に記載の「入学後の研究希望内容」ならびに面談での質疑応答をもとに、分野内での合否予備判定会議において、一人以上の研究指導教員を決定する。

副指導教員制度

分野長ならびに副分野長が、直接の指導教員と協力し、進路指導や、研究内容以外の相談に応じる。

研究指導計画

各研究グループ内において、研究指導教員が中心となって研究計画を1年次当初に立案し研究指導計画書を作成する。

標準的な研究指導計画は、以下の1～5のとおりである。研究指導教員は学生の研究指導を行うにあたり、この研究指導計画を明示し、毎年度の初めに、学生の1年間の研究計画についての打合せを学生と十分に行った上で、以下に沿って、研究指導を行うものとする。学生の研究指導計画の詳細は、学生の研究計画を確認した上で作成し、明示する。

研究の経過については、年2回の中間報告会を行い、研究の進捗と計画の見直しを適宜行い、必要に応じて研究計画報告書を作成する。修士論文の作成は、概ね2年次10月から取り組み、2月の指定した期日までに提出し、内容についての公聴会を実施する。

1. 研究計画の立案（1年次4月～5月）

   1. 学生は、決定した研究課題に関して先行研究の整理、仮説の設定を行い、研究指導教員とともに研究計画を立案する。
   2. 研究指導教員は、学生が研究計画を立案するに当たって、研究方法・文献検索方法・文献読解方法などを指導する。
   3. 研究指導教員は、学生が記入し提出した研究指導計画書の研究計画に基づき、課程修了までの研究指導計画を1年ごとに記載し、学生と副指導教員に明示する。
   4. 研究指導教員は、研究指導計画書を研究科教授会に提出し、承認を得る。

2. 研究の遂行（1年次4月～2年次1月）

   1. 学生は、研究計画に従って研究を遂行する。1年次では、主に研究方法の確立、予備実験、調査などを行う。2年次では、決定した研究方法にて研究課題に取り組み、データ収集・解析等を行い、研究結果をまとめる。
   2. 研究指導教員は、研究の進行を確認しつつ、実験・調査等の手技の指導やデータ解析の指導等を行い、研究結果をまとめさせる。
   3. 研究指導教員は、必要に応じて、研究指導計画の見直しを行い、毎年度の初め、研究指導計画を学生と副指導教員に明示する。
   4. 研究指導教員及び研究科教授会は研究の進捗状況について、1年次1月と2年次7月に確認し、研究の進捗状況に応じた指導を行う。

3. 研究経過の中間報告（2年次10月～11月）

  　 研究指導教員は、学生の研究経過を研究科教授会に報告する。

4. 修士論文の作成（2年次10月～1月頃）

   1. 学生は中間報告までの研究成果をもとに修士論文の作成を開始し、研究指導教員のもとで修士論文をまとめる。
   2. 研究指導教員は、修士論文の構成や図表の作成、文献の整理・引用等、論文のまとめ方を指導する。

5. 修士論文の提出（2年次2月）

   • 学生は修士論文を指定した期日までに提出する。
   • 研究指導教員は、学位論文審査委員会終了後、研究指導報告書を研究科教授会に提出し、承認を得る。

博士後期課程

研究指導教員の役割

博士論文の遂行にあたり、研究指指針の教示と、成果についての議論を深めることにより、自立した研究者としての能力を育て、評価する。

希望調査について

志願者は、募集要項の担当教員表等をもとに、事前に希望する教員への研究室訪問や面談を行い、出願書類の志望理由書に「入学後の研究希望内容」を記載する。

研究指導教員の決定について

入試時の面談及び出願書類の志望理由書に記載の「入学後の研究希望内容」ならびに面談での質疑応答をもとに、分野内での合否予備判定会議において研究指導教員を決定する。

研究指導教員の決定プロセス

大学院入学試験時に、これまでの研究成果と今後の研究計画を聴取する。これに基づき、入学後に本人の同意の上、一人以上の研究指導教員と研究課題を確認する。

副指導教員制度

分野長ならびに副分野長が、直接の指導教員と協力し、研究の方針に関する指導や、研究内容以外の相談に応じる。

研究指導計画

各研究グループ内において、研究指導教員が中心となって研究計画を年次当初に立案し研究指導計画書を作成する。

標準的な研究指導計画は、以下の1～4のとおりである。研究指導教員は学生の研究指導を行うにあたり、この研究指導計画を明示し、毎年度の初めに、学生の1年間の研究計画についての打合せを学生と十分に行った上で、以下に沿って、研究指導を行うものとする。学生の研究指導計画の詳細は、学生の研究計画を確認した上で作成し、明示する。

研究の進捗とその内容については、概ね年2回以上評価し、研究の進捗と計画の見直しを適宜行い、必要に応じて研究計画報告書を作成する。博士論文は、主査、副査に対して事前説明会を行い、指定した期日までに提出する。その後、公聴会を実施する。

1. 研究計画の立案（1年次4月～5月）

   1. 学生は、決定した研究課題に関して先行研究の整理、仮説の設定を行い、研究指導教員とともに研究計画を立案する。
   2. 研究指導教員は、学生が研究計画を立案するに当たって、研究方法・文献検索方法・文献読解方法などを指導する。
   3. 研究指導教員は、学生が記入し提出した研究指導計画書の研究計画に基づき、課程修了までの研究指導計画を1年ごとに記載し、学生と副指導教員に明示する。
   4. 研究指導教員は、研究指導計画書を研究科教授会に提出し、承認を得る。

2. 研究の遂行（1年次4月～3年次1月頃）

   1. 学生は、研究計画に従って研究を遂行する。1年次では、主に研究方法の確立、予備実験、調査などを行う。2, 3年次では、決定した研究方法にて研究課題に取り組み、データ収集・解析等を行い、研究結果をまとめる。
   2. 研究指導教員は、研究の進行を確認しつつ、実験・調査等の手技の指導やデータ解析の指導等を行い、研究結果をまとめさせる。
   3. 研究指導教員は、必要に応じて、研究指導計画の見直しを行い、毎年度の初め、研究指導計画を学生と副指導教員に明示する。

3. 博士論文の作成（3年次10月～1月頃）

   1. 学生は研究成果をもとに博士論文の作成を開始し、指導教員のもとで博士論文をまとめる。
   2. 指導教員は、博士論文の構成や図表の作成、文献の整理・引用等、論文のまとめ方を指導する。
   3. 学生は、予備審査で、主査予定教員と副査予定教員から博士論文内容の評価を受け、指摘事項を修正する。

4. 博士論文の提出（3年次2月）

   1. 学生は博士論文を指定した期日までに提出する。
   2. 学生は、工学研究科教授会（運営委員会）で設置された学位論文審査委員会の主査教員と副査教員が出席する公聴会において博士論文内容を報告する。
   3. 研究指導教員は、学位論文審査委員会終了後、研究指導報告書を研究科教授会に提出し、承認を得る。

在学生の声

 

卒業生の声

 

主な就職先

三菱電機／ソニー／川崎重工業／ダイキン工業／村田製作所／ローム／デンソー／トヨタ自動車／京セラドキュメントソリューションズ／パナソニック／本田技研工業／シャープ／キオクシア（東芝メモリ）／浜松ホトニクス／キヤノン／東京エレクトロン／日本電産／ブラザー工業／アルトナー／Wave Technology／関西電力／近鉄グループホールディングス／コニカミノルタ／島津製作所／住友電気工業／ダイヘン／日産自動車／日本ガイシ／阪急阪神ホールディングス／クボタ／ルネサスエレクトロニクス　ほか

ポリシー

アドミッション・ポリシー

博士前期課程

現在、温室効果ガス排出削減、食料増産・ロス削減、地域間格差是正等のグローバルな課題を解決しつつ、経済発展を実現するための新たな技術基盤、産業基盤の構築が強く求められている。社会的課題の解決と経済発展を両立させ、持続可能な社会を実現するためにはエレクトロニクスの進歩が必要不可欠である。
電子物理系専攻は、電子物性、電子材料に関する高度な専門的知識に基づき、エレクトロニクスにおける研究開発を強力に推進し、その成果をグローバルに展開するとともに、持続可能な社会の実現に貢献できる技術者、研究者の養成を教育研究の理念とする。
このような教育研究の理念の達成・実現に向けて、電子物理系専攻では次のような資質と能力、意欲を持った学生を求める。

1. 電子物理工学の技術者、研究者として社会に貢献しようという意欲のある人
2. 様々な社会問題に関心を持ち、それらの解決のためにエレクトロニクスはどうあるべきかという高い問題意識、責任感を持つ人
3. 数学や物理など数理系の基礎学力を備え、電子物性、電子材料への深い知識の習得に取り組む意欲のある人
4. 課題を解決するために何が必要か、何をすればよいのか自ら考え、主体的に行動する資質を備えている人
5. 異なる文化を理解し、多彩で国際的なコミュニケーションを図ろうとする意欲を持った人

 

以上に基づき、次の1～3の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

1. 大学における数物系の基礎的な科目および電子物性、電子材料に関する専門科目を幅広く学び、基礎学力および各専門分野の基本的な知識を身に付けた人
2. 電子物理工学に関する専門的な英文を読んで理解し、書いて表現するための基本的な能力を身に付けた人
3. 電子物性、電子材料における課題を見つけ、解決しようとする基本的な能力を身に付けた人

 

博士後期課程

現在、温室効果ガス排出削減、食料増産・ロス削減、地域間格差是正等のグローバルな課題を解決しつつ、経済発展を実現するための新たな技術基盤、産業基盤の構築が強く求められている。社会的課題の解決と経済発展を両立させ、持続可能な社会を実現するためにはエレクトロニクスの進歩が必要不可欠である。
電子物理系専攻は、電子物性、電子材料に関する高度な専門的知識に基づき、エレクトロニクスにおける研究開発を強力に推進し、その成果をグローバルに展開するとともに、持続可能な社会の実現に貢献できる技術者、研究者の養成を教育研究の理念とする。
このような教育研究の理念の達成・実現に向けて、電子物理系専攻では次のような資質と能力、意欲を持った学生を求める。

1. 電子物理工学に関する高度な専門性を備えた技術者、自立した研究者として社会に貢献しようという意欲のある人
2. 電子物理系の技術と人・社会・自然とのかかわりについて主体的に深く考え、責任感を持って研究に取り組む姿勢を備えた人
3. 電子物理工学の新領域を創造しようとする姿勢と熱意を持った人
4. 電子物理工学の深い専門知識と幅広い周辺分野の基礎知識を持ち、問題の分析・総合・評価を行い、知識を体系化しようとする意欲のある人
5. 技術者、研究者としてグローバルに活動することに強い意欲を持ち、必要となる基礎的なコミュニケーション能力を備えた人

 

以上に基づき、次の1～3の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

1. 大学および大学院博士前期課程における理系の基礎的な科目および電子物理工学分野の科目を幅広くかつ深く学び、高い基礎学力および電子物理工学分野の豊かな知識を身に付けた人
2. 電子物理工学分野における英文を読んで正確に理解するとともに、自らの研究成果を英文で論理的に表現し、発表するための能力を身に付けた人
3. 電子物理工学における諸課題を見つけ、それらを体系的に整理するとともに、合理的に解決しようとする高度な能力を身に付けた人

 

ディプロマ・ポリシー

博士前期課程

電子物理系専攻では、工学研究科のディプロマ・ポリシーのもと、以下の項目を学位授与のために身に付けるべき能力とし、これらの能力を修得した者に修士（工学）の学位を授与する。

1. （研究動向の把握） 修得した電子物理工学に関する高度な専門知識をもとに、当該分野の研究動向を把握することができる。
2. （研究計画の立案・発信） 電子物理工学における所定の目標を実現するための研究計画を立案し発信することができる。
3. （工学的価値の創成） 研究計画を実行することにより、電子物理工学における当該分野において新たな工学的価値を創成することができる。
4. （国際的コミュニケーション能力） 高度なコミュニケーション能力を備え、国際的に活躍できる。
5. （責任感・倫理性の自覚） 電子物理工学の技術者・研究者として社会的使命及び責任を自覚し、倫理に基づき行動できる。

 

博士後期課程

電子物理系専攻では、工学研究科のディプロマ・ポリシーのもと、以下の項目を学位授与のために身に付けるべき能力とし、これらの能力を修得した者に博士（工学）の学位を授与する。

1. （工学的価値の定義） 修得した電子物理工学に関する極めて高度な専門知識をもとに、新たに創成するべき工学的価値を自ら定義し、実現のための計画を立案することができる。
2. （新領域創成） 自立して研究活動を行い、その成果を総合評価し、新たな工学的価値を創成することにより、電子物理工学において先導的な新領域を創成することができる。
3. （国際的コミュニケーション能力） 高度なコミュニケーション能力を備え、国際的に活躍できる。
4. （責任感・倫理性の自覚） 電子物理工学の技術者・研究者として社会的使命及び責任を自覚し、倫理に基づき行動できる。

 

カリキュラム・ポリシー

博士前期課程

電子物理系専攻は、工学研究科のカリキュラム・ポリシーのもと、本専攻のディプロマ・ポリシーを達成するために以下の方針で博士前期課程のカリキュラムを構成する。

1. 研究の基盤となる高度な専門知識を修得するために、コースごとに特論科目、特別講義科目を提供する（いずれも選択科目）。（高度な専門知識の修得）
   具体的には、電子物性コースにおいては、1年次において各教員による特論科目、電子物性特別講義を提供する。これら特論科目、特別講義は電子物性コース専門科目／B群科目に分類される。
   電子材料コースにおいては、1年次において、各教員による特論科目、特別講義科目を提供する。これら特論科目、特別講義科目は電子材料コース専門科目／B群科目に分類される。
2. 電子物理工学における研究動向を把握する能力、それに基づき研究計画を立案・発信する能力を身につけるために、コースごとに特別演習科目を提供する（必修科目）。（研究動向の把握、研究計画の立案・発信）
   具体的には、電子物性コースにおいては、1年次前期に、電子物理系特別演習第1（電子物性）、1年次後期に電子物理系特別演習第2（電子物性）を提供する。これら特別演習科目は電子物性コース専門科目／A群科目に分類される。
   電子材料コースにおいては、1年次前期に電子物理系特別演習第1（電子材料）、1年次後期に電子物理系特別演習第2（電子材料）を提供する。特別演習（電子材料1）を1年次前期に提供する。特別演習（電子材料2）を1年次後期において提供する。これら特別演習科目は電子材料コース専門科目／A群科目に分類される。
3. 電子物理工学における研究計画を実行し、新たな工学的価値を創成する能力を身につけるために、以下の科目を提供する。研究者倫理に関する高度な知識を身につけるために、研究倫理に関する専攻共通の大学院共通教育科目として研究公正Aを提供する（1年次、必修科目）。更にコースごとに特別研究科目を提供する（必修科目）。（工学的価値の創成、責任感・倫理性の自覚）
   具体的には、電子物性コースにおいては、2年次前期に電子物理系特別研究第1（電子物性）を提供する。2年次後期に電子物理系特別研究第2（電子物性）を提供する。これら特別研究科目は電子物性コースA群科目に分類される。
   電子材料コースにおいては、2年次前期に電子物理系特別研究第1（電子材料）を提供する。2年次後期に電子物理系特別研究第2（電子材料）を提供する。これら特別研究科目は電子材料コース専門科目／A群科目に分類される。
4. 日本語および英語によるコミュニケーション能力を身に付けるために、専攻共通の大学院共通教育科目として科学英語、Academic Writing、Academic Presentationを提供する（選択科目）。また、各コースA群科目の特別演習、特別研究において教員や他学生とグループワークやディスカッションを行う。（国際的コミュニケーション能力）

 

博士後期課程

電子物理系専攻は、工学研究科のカリキュラム・ポリシーのもと、本専攻のディプロマ・ポリシーを達成するために以下の方針で博士後期課程のカリキュラムを構成する。

1. 電子物理工学における工学的価値を自ら定義し、実現のための計画を立案する能力を身につけるために、以下の科目を提供する、（工学的価値の定義、計画立案）
   研究計画立案時に必要となる研究者倫理に関する高度な知識を身につけるために、専攻共通の大学院共通教育科目として、研究公正Bを提供する（1年次、必修科目）。（責任感・倫理性の自覚）
   新たに創成するべき工学的価値を自ら定義し、実現のための計画を立案する能力を身につけるために、電子物性コースにおいて専門科目／Ａ群科目として電子物理系特別演習（電子物性）を、電子材料コースにおいて専門科目／Ａ群科目として電子物理系特別演習（電子材料）を、それぞれ提供する（1年次前期、必修）。
2. 自立した研究活動により新たな工学的価値を創成し、先導的な新領域を創成する能力を身につけるために、電子物性コースにおいて専門科目／Ａ群科目として電子物理系特別研究（電子物性）を、電子材料コースにおいて専門科目／Ａ群科目として電子物理系特別研究（電子材料）を、それぞれ提供する（1年次後期、必修）。（新領域の創成）
3. 日本語および英語による高度なコミュニケーション能力を身に付けるために、各コースA群科目の特別演習、特別研究において教員や他学生とグループワークやディスカッションを積極的に行う。（国際的コミュニケーション能力）

 

各科目の学修成果は、定期試験、中間試験、レポート、発表等の平常点等で評価することとし、その評価方法の詳細については、授業内容の詳細とあわせてシラバスに記載する。