お知らせ

若年勤労世帯居住実態と不動産物件情報に基づく公的賃貸集合住宅空き住戸間取り改修の探索的実践研究

松下 大輔, 直江 珠央, 中川 芽以, 佐藤 綾芽, 土井 脩史

抄録：居住実態と不動産物件実態に基づく間取り改修の実践研究を行った。大阪市内若年有職者世帯の住居の間取り(R2=0.50)、延床面積(R2=0.32)、家賃(R2=0.26)は、いずれも同居者数との有意な相関があった。改修前住戸は、間取り2Kは実績が少なく、延床面積40.5㎡は単身世帯には広め、夫婦や夫婦と子世帯には狭め、家賃71,000円は単身世帯には高め、夫婦や夫婦と子世帯には低めで、各世帯類型のボリュームゾーンを外した仕様が空き住戸の原因と推測された。一方、ボリュームゾーンの近傍にも一定の実績が見られ、1LDKを中心とする間取りに変更することの有効性が考えられた。ヘドニック法による間取り変更前の仕様に基づく推定家賃は69,904円で登録家賃を千円程度下回っていた。間取り変更後の期待家賃は1DKで72,741円、1LDKで80,917円であった。3戸の改修工事を行ったところ全てに申し込みがあり本手法の有効性が示唆された。