附属研究所・研究センター

高齢期健康総合研究センター

設置目的

研究内容の概要

本研究所GERECは、リハビリテーション学研究科に所属する理学療法学領域の教員と大学院生を研究組織の中心とし、さらに医用工学、社会福祉学の分野から高齢者の生活機能を研究調査する学際的知見を加え、分野横断的な研究組織とする。研究目的を遂行するために、関連病院や施設、組織との連携を強化・拡大させ、研究フィールドの構築と臨床・地域に対する成果還元を迅速に行なう組織体制をめざす。

研究計画等

1. 地域在住高齢者を対象とした心身・生活機能の維持および健康増進に関する研究

• 運動機能測定会の実施
• 経年データベースによる虚弱リスク因子の分析

2.虚弱高齢者を対象とした、心身・生活機能の維持向上に資する研究

• 入院患者のリハビリテーションプログラムの効果検証
• 非薬物療法による骨密度改善に関する研究

3. 施設入所高齢者を対象とした心身・生活機能の維持およびリスク管理に資する研究

• 施設全体で取り組む転倒予防プログラムの効果検証

構成員

所長

岩田 晃（リハビリテーション学研究科 教授）

研究員

大阪公立大学

客員研究員

設立年月日

平成26年（2014年）10月1日

SDGs達成への貢献

※大阪府立大学で作成したコンテンツです。

スマートリハビリテーション研究センター

設置目的

近年、超高齢社会の進展と、慢性化を主とする疾病構造の変化の中で、医療におけるリハビリテーションの重要性は益々高まっている。最新の神経科学の治験を応用したリハビリテーション技術が進歩し、優れた訓練用ロボットや様々な効果測定の機器が開発され、治療に応用されている。また健常者を対象としたフィットネス事業においても、疾病への進展を予防する目的で最新の科学的知見の応用が進み、特に高齢者において予防リハビリテーションというあらたな領域が急速に勃興しつつある。

一方で、政府により、サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、新たな未来社会ソサエティ5.0が提唱された。医療の現場では、2018年から保険適応が開始されたオンライン診療の利用施設や患者は着実に拡大している。また大阪府が推進するスマートシティ構想により、行政・経済・教育のみならず、医療・福祉の現場にもICTとAIによる変革の波が押し寄せようとしている。

このような大きな変革の時期にあって、リハビリテーションの領域においても、ICT技術に対応した新たな治療法を開発し、AIによる解析からより効率的な予防法を提案することで、増大する医療費に歯止めをかける役割が期待されている。またソサエティ5.0に対応した双方向ネットワークによる遠隔リハビリテーションの可能性から、新たなビジネスチャンスが創出される機運が高まっている。本研究所では、科学的知見に基づく最新のリハビリテーション技術を、ICTやAIを活用した遠隔リハビリテーションとして展開することで、高齢者の健やかで質の高い生活機能の維持・向上をめざし、その健康寿命を延長させ、結果的に医療費の削減をめざすものである。

研究内容の概要

1. 遠隔リハビリテーションを構成する最先端要素技術の開発と社会実装

セラピストとクライアントがICTによって双方向にコミュニケーションをとりながら遠隔リハビリテーションを進めていく際に、様々な要素技術により構成される周辺機器や技術を応用することで、スクリーニング的に予備診断や状態把握を行い、より円滑で効率的なリハビリテーションを行うことが出来る。具体的にはVRや3Dホログラムといった映像技術、AIによる動作・表情解析、ウェアラブルセンサーによる生体情報解析などが挙げられる。

2. リハビリテーションの効果判定、機序解明に繋がる神経生理学的研究

脳波や筋電図、脈拍、発汗状態などを簡便に計測できるウェアラブルセンサーを用いて、リハビリテーション中の被検者の状態を定量的にリアルタイムでモニターし、リハビリテーションの機序解明とともにより効果的なリハビリテーションのための評価法を確立する。

3. リハビリテーションにおけるイノベーションを持続的に誘発していくためのエコシステムの構築と連携

遠隔リハビリテーションの社会実装にあたっては、現場レベルで様々な問題点、改善点が指摘され、絶え間なくフィードバックとブラッシュアップが繰り返されてようやく実用に耐えうるシステムの構築が可能になるものと予想される。このような改善のサイクルを早めていくために、一般市民や自治体、企業が参加したリビングラボを設置し、実際に人々が生活する街のなかで社会実験を重ねる場として活用する。

4. 遠隔リハビリテーション導入による心理・社会・経済的諸問題についての研究

ソサエティ5.0に対応した遠隔リハビリテーションにおいて、高齢者がどのように新しい技術を受け入れ、適応していくのかを心理学的に評価する。また、臨床応用へ向けての社会実装や、健康保険の適応申請のためのアピールのため、通院や在宅訪問などの交通負担に対して、遠隔リハビリテーションがどの程度の社会的・経済的負担を軽減できるのか、そのインパクトを正確に試算する。

5. 健常高齢者を対象とした心身・生活機能の維持および健康増進に関する予防リハビリテーションの開発と臨床応用

超高齢社会において健康寿命を出来る限り延長することは、健常高齢者のQOLを高め、医療費の削減に繋がる重要な課題であり、そのための予防リハビリテーションの必要性についての認識が徐々に広まりつつある。当センターに参加予定の作業療法士が行っている健常高齢者向けの「棒体操」などの予防リハビリテーションや、理学療法士が行っている退院患者や健常高齢者向けの「転倒予防介入」をさらに発展させ、中核コンテンツとして開発する。

構成員

所長

石井 良平（リハビリテーション学研究科・教授）

研究員

設立年月日

2019年12月1日

SDGs達成への貢献

※大阪府立大学で作成したコンテンツです。