著書・論文等
2023年
【著 書】
・「公共経営と公共経営学科」大阪公立大学商学部公共経営学科編『公共経営序論』あるむ 2023年12月、1-8ページ。
・「中小企業と地域」関智宏編大阪公立大学商学部公共経営学科編『公共経営序論』あるむ 2023年12月、92-103ページ。
2022年
【論 文】
・「中小企業のストーリーテリングの実践と支援に向けて」『公益社団法人中小企業研究センター年報2022』、2022年12月、21-29ページ。
・「中小企業におけるストーリーテリングの実践」関智宏編『中小企業研究の新地平―中小企業の理論・経営・政策の有機的展開—』同友館、2022年2月、96-113ページ。
2021年
【論 文】
・「中小企業におけるストーリーテリング」大阪市立大学経営学会『経営研究』第72巻第2号、2021年8月、11-35ページ。
【学会発表】
・「中小企業におけるストーリーテリング」日本経営学会関西部会第657回例会（1月例会）、オンライン、2021年1月9日。
2020年
【論 文】
・「大阪の成長戦略と地域産業政策」大阪自治体問題研究所『おおさかの住民と自治』2020年10月号（通巻503号）、2020年10月、8-11ページ。
2019年
【著 書】
・「地域社会活動に着目した自治体中小企業政策の展開」髙田亮爾・前田啓一・池田潔編『中小企業研究序説』同友館、2019年10月、第11章（199-214ページ）。
【論 文】
・「大阪市の地域産業政策の発展に向けて」自治体問題研究所『住民と自治』2019年12月号（通巻680号）、2019年12月、16-19ページ。
・「大阪で始まった中小企業と行政の協働の取り組み」日本地域開発センター『地域開発』2019年秋号（通巻631号）、2019年11月、53-57ページ。
2018年
【著 書】
・『継ぐまちファクトリー』同友館、2018年1月。
【論 文】
「中小企業との協働による自治体の地域発展政策」大阪市政調査会『市政研究』第201号、2018年10月、16-23ページ。
・「自治体中小企業政策と地域貢献」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第187号、2018年10月、1-13ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・大阪府中小企業家同友会南東ブロック『働きがい向上に関するアンケート調査報告書』、2018年3月、2-29ページ。
2017年
【論 文】
・「自治体と中小企業の協働による地域社会づくり―大阪市を事例として―」全国市長会『ひとがつなぐ都市の魅力と地域の創生戦略―新しい風をつかむまちづくり―（第79回全国都市問題会議）』、2017年11月、194-199ページ。
・「中小企業の地域社会活動と自治体政策―自治体中小企業政策の新たな形―」大阪市立大学経営学会『経営研究』第68巻第2号、2017年8月、1-16ページ。
【書 評】
・「太田耕史郎『地域産業政策論』（勁草書房、2016年）」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第180号、2017年1月、32-33ページ。
2016年
【論 文】
・「自治体における中小企業政策と政策評価―大阪市のビジネスマッチング支援のケーススタディ―」大阪市立大学経営学会『経営研究』第67巻第2号、2016年8月、1-18ページ。
・「地域社会づくりと自治体中小企業政策―大阪の事例から―」日本中小企業学会編『地域社会に果たす中小企業の役割―課題と展望―（日本中小企業学会論集35）』同友館、2016年7月、16-28ページ。
2015年
【論 文】
・「大阪市の地域産業政策のこれから－成長戦略から発展戦略へ－」大阪市政調査会『市政研究』第189号、2015年10月、16-25ページ。
・「産業政策における『改革』の実態」藤井聡・村上弘・森裕之編『大都市自治を問う―大阪・橋下市政の検証―』学芸出版社、2015年11月、138-150ページ。
・「自治体中小企業政策における政策評価―大阪市のビジネスマッチング支援を事例として―」日本中小企業学会編『多様化する社会と中小企業の果たす役割（日本中小企業学会論集34）』同友館、2015年7月、66-78ページ。
・「中小企業と地域社会」大阪市経済戦略局『大阪の経済（2015年版）』、2015年1月、90-100ページ。
【学会発表】
・「地域社会づくりと自治体中小企業政策―大阪の事例から―」日本中小企業学会全国大会、福岡大学、福岡市城南区、2015年10月4日（招待講演）。
・「地域社会づくりと自治体中小企業政策―大阪の事例から―」日本中小企業学会西部部会、兵庫県立大学、神戸市西区、2015年7月4日。
2014年
【著 書】
・「中小企業支援機関の実態と二重行政問題―大阪府と大阪市における協調と競合―」田中宏昌・本多哲夫編『地域産業政策の実際―大阪府の事例から学ぶ―』同友館、2014年7月、第8章（192-212ページ）。
・「地域産業政策の構造―大阪府と大阪市における商工行財政の比較分析―」田中宏昌・本多哲夫編『地域産業政策の実際―大阪府の事例から学ぶ―』同友館、2014年7月、第2章（28-58ページ）。
・「地域と共に生きる中小企業」植田浩史・桑原武志・本多哲夫・義永忠一・関智宏・田中幹大・林幸治『中小企業・ベンチャー企業論[新版]―グローバルと地域のはざまで―』有斐閣、2014年5月、第9章（171-188ページ）。
・「地域経済と中小企業」植田浩史・桑原武志・本多哲夫・義永忠一・関智宏・田中幹大・林幸治『中小企業・ベンチャー企業論[新版]―グローバルと地域のはざまで―』有斐閣、2014年5月、第3章（61-79ページ）。
・「大都市圏の自治体と商工行政」長尾謙吉・本多哲夫編『大都市圏の地域産業政策―転換期の大阪と「連環」的着想―』大阪公立大学共同出版会、2014年3月、第5章（57-67ページ）。
【論 文】
・「中小企業の存続・発展のための自治体中小企業政策―自治体によるイノベーション支援とは―」全商連付属・中小商工業研究所『中小商工業研究』第119号、2014年4月、38-46ページ。
【学会発表】
・「自治体中小企業政策における政策評価―大阪市のビジネスマッチング支援を事例として―」日本中小企業学会全国大会、桜美林大学、東京都町田市、2014年9月13日。
・「自治体中小企業政策における政策評価―大阪市のビジネスマッチング支援を事例として―」日本中小企業学会西部部会、兵庫県立大学、神戸市西区、2014年7月5日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「アンケート調査結果概要―企業規模別分析を中心に―」大阪自治体問題研究所・東大阪産業政策会議『東大阪市のものづくりを発展させるための調査 報告書』、2014年3月、7-30ページ。
・「アンケート集計結果の概要」大阪市立大学大学院経営学研究科『OCU GSBリサーチシリーズNo.11 第2回大阪の経済・産業・企業・資源に関するアンケート調査報告書（中間報告）』、2014年3月、1-25ページ。
【書 評】
・「梅村仁『都市型産業集積と自治体産業政策―総合的な都市産業政策の構築に向けて―』（高知短期大学社会科学会、2013年）」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第168号、2014年1月、32-33ページ。
2013年
【著 書】
・「中小企業のイノベーションを支援する自治体の行財政構造―大阪市を事例として―」太田雅晴編『イノベーションで創る持続可能社会』中央経済社、2013年11月、第10章（153-172ページ）。
・『大都市自治体と中小企業政策―大阪市にみる政策の実態と構造―』同友館、2013年3月。
【論 文】
・「信用保証協会利用企業の実態―大阪市の事例から―」金融構造研究会『金融構造研究』第35号、2013年5月、1-9ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「自治体におけるビジネスマッチング支援利用企業の実態」（藤本迪也との共著）株式会社帝国データバンク『産業調査分析レポートSPECIA』、2013年8月、1-13ページ。
・「論壇 自治体の中小企業政策と外郭団体」商工総合研究所『商工金融』第63巻第7号、2013年7月、106-107ページ。
2012年
【著 書】
・ 『地域産業政策―自治体と実態調査―』（植田浩史、北村慎也との共編著）創風社、2012年5月（本多の執筆箇所は、第2章第2節（44-47ページ）、第8章（183-196ページ）、第10章（219-232ページ）、おわりに（309-314ページ））。
【論 文】
・「大都市自治体の中小企業政策と都市政策（下）―大阪市を事例として―」大阪市立大学経営学会『経営研究』第63巻第3号、2012年11月、39-53ページ。
・「大都市自治体の中小企業政策と都市政策（上）―大阪市を事例として―」大阪市立大学経営学会『経営研究』第63巻第2号、2012年8月、1-26ページ。
・「大都市自治体の中小企業政策とイノベーション支援―大阪市を事例とした行財政分析―」日本中小企業学会編『中小企業のイノベーション（日本中小企業学会論集31）』同友館、2012年8月、30-45ページ。
・「大都市自治体の地域産業政策―大阪市を事例に―」関西大学経済・政治研究所『セミナー年報2011』、2012年3月、161-170ページ。
【学会発表】
・「大都市自治体の中小企業政策と都市政策―大阪市を事例として―」日本地方財政学会、立命館大学・衣笠キャンパス、京都市北区、2012日5月20日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「地域産業政策の現状と課題－商工部局アンケート結果の分析－」大阪自治体問題研究所『おおさかの住民と自治』特集第81号（通巻第408号）、2012年11月、6-11ページ。
・「大阪市における中小企業政策の行財政分析―イノベーション支援を基軸とした政策への変化―」大阪市立大学大学院経営学研究科『OCUGSBリサーチシリーズNo.10経営のイノベーティブ・サステナビリティの研究―大阪とアジアにおける社会的価値と経済的価値の同時実現―[経営学研究科・重点研究（平成20～23年度）最終報告書]』、2012年3月、109-116ページ。
・「信用保証協会利用企業の実態（２）～大阪市の事例分析～」株式会社帝国データバンク『産業調査分析レポートSPECIA』2012年1月、1-12ページ。
2011年
【著 書】
・「大阪産業の動向と大阪市産業政策」大阪自治体問題研究所編『大阪大都市圏の再生―自治・くらし・環境―』自治体研究社、第6章、2011年8月、86-101ページ。
【論 文】
・「大都市における自治体商工行政―大阪市と大阪府を事例に―」大阪市立大学経済学会『経済学雑誌』第112巻第3号、2011年12月、15-45ページ。
・「大都市自治体の中小企業政策における行財政システム―大阪市の外郭団体重点型システムの分析―」日本地方財政学会編『日本地方財政学会研究叢書第18号地方財政の理論的進展と地方消費税』勁草書房、2011年5月、109-131ページ。
【学会発表】
・「大都市自治体の中小企業政策とイノベーション―大阪市を事例とした行財政分析―」日本中小企業学会全国大会、兵庫県立大学、神戸市西区、2011年10月2日（招待講演）。
・「大都市における自治体商工行政―大阪府と大阪市を中心に―」日本地方財政学会、沖縄県自治研修所、沖縄県那覇市、2011日5月28日。
・「大都市自治体の中小企業政策」日本中小企業学会西部部会、流通科学大学、兵庫県神戸市、2011年1月8日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「信用保証協会利用企業の実態（１）～大阪市の事例分析～」株式会社帝国データバンク『産業調査分析レポートSPECIA』2011年9月、1-17ページ。
【書 評】
・「大西辰彦「産業クラスターの成長プロセスと中小企業ネットワーク」（『京都学園大学経済学部論集』第20巻第1号、2010年）」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第157号、2011年4月、25-26ページ。
・「田中史人「地域企業の分析視点と成長企業の成功要因に関する一考察―北海道の主力産業の分析を基盤にして―」『商工金融』第60巻第11号、2010年）」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第157号、2011年4月、43-45ページ。
2010年
【学会発表】
・「大都市自治体の中小企業政策における行財政システム―大阪市を事例として―」日本地方財政学会、青山学院大学、東京都渋谷区、2010年6月20日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「きずなアンケート集計結果」大阪自治体労働組合総連合・大阪自治体問題研究所『くらしと近所のきずな、まちのにぎわいアンケート 調査報告書』、2010年12月、5-35ページ。
・「自治体工業政策の企画・推進体制の実態―アンケート調査結果の分析―」（三浦純一・田野穂・藤本迪也との共著）大阪市立大学経営学会『経営研究』第61巻第1号、2010年5月、115-130ページ。
・「1．調査と分析の概要」工業集積研究会『地域産業政策に関する自治体アンケート調査報告書』、2010年3月、1ページ。
・「2．集計結果概要」工業集積研究会『地域産業政策に関する自治体アンケート調査報告書』、2010年3月、2-11ページ。
・「3．人口規模類型別分析」工業集積研究会『地域産業政策に関する自治体アンケート調査報告書』、2010年3月、12-21ページ。
2009年
【著 書】
・「大阪市における中小製造企業の革新―大阪の都市再生に向けて―」富澤修身編『大阪新生へのビジネス・イノベーション―大阪モデル構築への提言―』ミネルヴァ書房、第2章、2009年10月、29-45ページ。
・「中小企業と金融問題」髙田亮爾・上野紘・村社隆・前田啓一編『現代中小企業論』同友館、第7章、2009年2月、99-111ページ。
・「中小企業政策とは何か」髙田亮爾・上野紘・村社隆・前田啓一編『現代中小企業論』同友館、2009年2月、第19章、287-302ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「自治体の産業政策を考える」全商連付属・中小商工業研究所『中小商工業研究』第98号、2009年1月号、131-135ページ。
2008年
【論 文】
・「日本型地域イノベーションシステムと公設試験研究機関（2）」大阪市立大学経営学会『経営研究』第59巻、第3号、2008年11月、37-53ページ。
・「公設試験研究機関における特性と変化―地域イノベーションシステムの視点から―」日本中小企業学会編『中小企業研究の今日的課題（日本中小企業学会論集27）』同友館、2008年8月、45-57ページ。
・「自治体における地域経済政策―大阪市を事例に―」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第146号、2008年7月、1-9ページ。
・「日本型地域イノベーションシステムと公設試験研究機関（1）」大阪市立大学経営学会『経営研究』第59巻、第2号、2008年7月、15-27ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「自治体の産業政策をかんがえる」大阪自治体問題研究所『おおさかの住民と自治』2008年2月号、3-5ページ。
【書 評】
・「安田原三・相川直之・笹原昭五編著『いまなぜ信金・信組か―協同組織金融機関の存在意義―』（日本経済評論社、2007年）」大阪経済大学中小企業・経営研究所『中小企業季報』第145号、2008年4月、41-43ページ。
2007年
【論 文】
・Local Technology Centers and the Regional Innovation System in Japan, Osaka City University Business Review, No.18, 2007, pp.13-26.
【学会発表】
・「公設試験研究機関と地域イノベーションシステム」日本中小企業学会全国大会、中京大学、名古屋市、2007年10月6日。
・「公設試験研究機関の現状と課題」日本中小企業学会西部部会、兵庫県立大学、神戸市、2007年1月27日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「大阪市における中小製造業の革新―大阪市の都市再生に向けて―」大阪市立大学大学院経営学研究科『大阪市立大学重点研究プロジェクト平成18年度報告書 グローバル競争下の都市ビジネスの高度化―大阪モデルの開発―』、2007年3月、96-104ページ。
2006年
【著 書】
・ 『公設試験研究機関と中小企業』（植田浩史との共編著）創風社、2006年12月（本多の執筆箇所は、第4章（111-142ページ）、第5章（143-169ページ、田中紫峰との共著）、第6章第4節（188-195ページ）、終章（307-322ページ、植田浩史との共著））。
・「地域における産業構造転換の実態と影響－1990年代の泉州地域の変化－」中山徹・橋本理編『新しい仕事づくりと地域再生』文理閣、第1章、2006年6月、25-56ページ。
・「中小企業と金融問題―なぜ中小企業の資金繰りは厳しいのか？―」清田匡編『中小企業金融をどう理解するか』創風社、第二部Ⅱ章、2006年6月、123-146ページ。
・ 『中小企業・ベンチャー企業論』（植田浩史・桑原武志・義永忠一との共著）有斐閣、2006年3月（本多の執筆箇所は、第4章（77-102ページ）、第10章（197-214ページ）、第11章（215-236ページ）、第12章（237-255ページ）、第13章（257-273ページ））。
【論 文】
・「大阪市における中小製造業を考える」『市政研究』153号、2006年10月、100-111ページ。 ・「大都市における中小製造業の革新－大阪市の内発的発展に向けて－」大阪市立大学経営学会『経営研究』第57巻第2号、2006年7月、105-142ページ。
・「中小企業基本法改正と自治体中小企業政策－大阪産業創造館を事例として－」全商連付属・中小商工業研究所『中小商工業研究』第87号、2006年4月、144-155ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「大阪経済のサービス化の実態と影響」大阪府中小企業家同友会『大阪のサービス業調査結果報告書』第6章、2006年3月、89-104ページ。
・「総括と提言」泉南市商工会『泉南市商業調査報告書』、2006年3月、39-40ページ。
・「大阪市における中小製造業の実態」大阪市立大学大学院経営学研究科「都市問題プロジェクト」研究会『都市型産業の再生と創造－最終報告－』第6章、2006年3月、60-85ページ。
2005年
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「大阪市のロボット産業振興の現状と課題―企業ヒアリング調査結果をもとに―」大阪市立大学大学院経営学研究科「都市問題研究プロジェクト」研究会『都市型産業の再生と創造―中間報告書―』、2005年3月。
・「自治体における中小企業政策の課題―大阪産業創造館を事例として―」大阪市立大学大学院経営学研究科「都市問題研究プロジェクト」研究会『都市型産業の再生と創造―中間報告書―』、2005年3月。
・「今治タオル産地の実態」岸和田市『岸和田市製造業実態調査報告書－繊維産業編－』補論2章、2005年3月、59-68ページ。
2004年
【著 書】
・「大都市圏の動態と地域政策－東大阪集積地域におけるインナーシティ問題を中心に－」植田浩史編著『「縮小」時代の産業集積』創風社、第9章、2004年9月、229-269ページ。
【論 文】
・「大都市圏の構造変化と産業集積（2）－東大阪集積地域におけるインナーシティ問題と地域政策－」大阪市立大学経営学会『経営研究』第55巻第2号、2004年7月、187-203ページ。
・「大都市圏の構造変化と産業集積（1）－東大阪集積地域におけるインナーシティ問題と地域政策－」大阪市立大学経営学会『経営研究』第55巻第1号、2004年5月、79-101ページ。
・「大阪市製造業の現状について－『大阪市製造業実態調査（2002年度）データの分析－』」（植田浩史、田中幹大、松永桂子との共同執筆：Ⅳ「連携志向型 企業の姿」を担当）大阪市立大学経済研究会『季刊経済研究』第26巻第4号、2004年3月、83-90ページ。
【学会発表】
・「産業集積と都市政策－東大阪地域を中心に－」近畿都市学会、大阪商業大学、大阪府東大阪市、2004年6月19日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・『工業集積研究会研究調査報告No.1 大阪市製造業実態調査 データ分析』（桑原武志、田中幹大、松永桂子との共同執筆）、2004年10月、1-255ページ。
・「経済・産業について」大阪市立大学大学院経営学研究科『OCUリサーチシリーズNo.3 大阪の経済・産業・企業・資源に関するアンケート調査報告書』、2004年9月、20-22ページ。
・「アンケート集計結果について」（富澤修身との共同執筆）大阪市立大学大学院経営学研究科『OCU GSBリサーチシリーズNo.3 大阪の経済・産業・企業・資源に関するアンケート調査報告書』、2004年9月、1-19ページ。
2003年
【論 文】
・「大都市における中小企業政策－大阪市の中小製造業政策における『都市問題』視点－」大阪市立大学経営学会『経営研究』第54巻第1号、2003年、47-81ページ。
・「大阪市における地域中核企業」大阪市立大学経営学会『経営研究』第54巻第2号、2003年7月、119-151ページ。
・「中小企業における技能継承及び事業継承について－ナニワ企業団地アンケート・ヒアリング調査結果より－」（植田浩史、田中幹大、松永桂子との共同執筆： 第1部Ⅱ「事業継承について」、Ⅲ「若手従業員の定着について」を担当）大阪市立大学経済研究会『季刊経済研究』第26巻第1号、2003年6月、46-53ページ。
2002年
【論 文】
・「中小企業における技能・能力開発・採用・ＩＴについて－ナニワ企業団地アンケート調査結果より－」（植田浩史、義永忠一、田中幹大、松永桂子との共同執筆：Ⅱ章「ナニワ企業団地の概要」を担当）大阪市立大学経済研究会『季刊経済研究』第25巻第2号、2002年9月、160-167ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「泉州地域におけるロードサイド商業集積の現状と課題」『おおさかの住民と自治』特集第39号、2002年5月、16-18ページ。
・「大阪市東部地域の製造業の実態調査」（植田浩史、鎌倉健、義永忠一、桑原武志との共同執筆：3．2．3「受注取引および外注取引関係」を担当）(社)大阪工業会『ものづくり産業のまち・大阪 再生ビジョン』2002年4月、16-19ページ。
・「第1種人材促進事業2001年度第1次アンケート結果について（就業規則・労働時間・熟練・能力開発・ＩＴ）」（植田浩史、鎌倉健、桑原武志、義永忠 一、松永桂子との共同執筆：Ⅳ「能力開発について」を担当）ナニワ企業団地協同組合『第1年度調査事業結果報告書』2002年3月、16-28ページ。
2001年
【論 文】
・「PFIに関する一考察－構造的特徴と日本導入への課題－」大阪府立産業開発研究所『産開研論集』第13号、2001年2月、29-43ページ。
・「泉州地域の産業構造転換」大阪府立産業開発研究所『地域環境変化と産業の新たな展開－泉州地域のロードサイド商業集積、運輸・倉庫業のケース－』第1章、2001年、10-18ページ。
・「泉州地域におけるロードサイド商業集積の現状と課題」大阪府立産業開発研究所『地域環境変化と産業の新たな展開－泉州地域のロードサイド商業集積、運輸・倉庫業のケース－』第2章、2001年、19-65ページ。
【学会発表】
・「ハイテク産業育成と地域政策－ピッツバーグを事例として－」（森裕之との共同報告）日本地方財政学会、大阪市立大学、大阪府大阪市、2001年6月2日。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「泉大津における地場産業の概要」「アンケート調査」泉大津商工会議所『泉大津市地場産業活性化・地域振興の方向－地域プランナー派遣事業報告書－』第2章、第3章、2001年。
2000年
【論 文】
・「ベンチャー支援政策と地域活性化」大阪府立産業開発研究所『産開研論集』第12号、2000年、43-63ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「岸和田市における産業構造転換と地域政策－統計結果からみた岸和田の産業－」岸和田市中小企業振興会『地域の個性を生かした産業の振興をめざして－岸和田市産業振興ビジョン策定調査中間報告書－』2000年、12-29ページ。
・「日本における地域ベンチャー政策の課題」大阪能率協会『産業能率』2000年5月号、1-5ページ。
【書 評】
・「植田浩史編『産業集積と中小企業－東大阪地域の構造と課題』（創風社、2000年）」大阪自治体問題研究所『おおさかの住民と自治』2000年8月号、39-40ページ。
1999年
【論 文】
・「転換期における地域産業構造の動態－泉州地域を事例として－」大阪府立産業開発研究所『産開研論集』第11号、1999年、25-41ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「産業構造の転換と泉州地域」阪南自治体労働行政協議会『「地域発」の産業と文化をめざして－泉州地域経営雇用状況調査報告書－』1999年、86-100ページ。
・「地域再生への挑戦－ピッツバーグにおける新産業創出戦略－」阪南自治体労働行政協議会『「地域発」の産業と文化をめざして－泉州地域経営雇用状況調査報告書－』1999年、157-168ページ。
1998年
【論 文】
・「新しい企業間ネットワークの構築と企画提案型産地への変革」大阪府立産業開発研究所『都市型産業集積の新戦略－中小製造企業のネットワーク時代への挑戦－』第3章、1998年、47-59ページ。
・「産業構造の転換と地域政策－ピッツバーグを事例として－」（森裕之との共著）『大阪教育大学紀要第Ⅱ部門社会科学・生活科学』第47巻第1号、1998年、27-43ページ。
【報告書・雑誌掲載記事等】
・「泉州繊維産地における新しい企業間ネットワークの構築」大阪能率協会『産業能率』1998年9月号、4-7ページ。
1997年
【論 文】
・「民間参加による社会資本整備の新手法ＢＯＴ」、1997年（修士論文）。