最新の研究成果

工学研究科の西岡 真稔教授が代表を務める事業課題「帯水層蓄熱設備に付加する余剰再生可能エネルギー電力吸収システムの技術開発」が、環境省の令和5年度「地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業」に採択されました。

本事業は、CO₂排出量大幅削減及び地域活性化の同時達成、これらを通じた第５次環境基本計画に掲げる「地域循環共生圏」の構築と、｢パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略｣で掲げる早期の脱炭素社会の実現に向け、将来的な気候変動対策の強化につながるCO₂排出削減効果の高い技術の開発・実証を支援するもので、今年度は本学を含め4件採択されました。

事業概要

2010年より研究開発を続け、大阪・うめきたや舞洲などで実証してきた帯水層蓄熱（ATES : Aquifer Thermal Energy Storage）システムは、熱エネルギーを帯水層に貯蔵し、その熱を取り出して建物の冷暖房に利用することで、空調エネルギー負荷の低減を実現する省エネルギーシステムです。

風力や太陽光など自然による再生可能エネルギーの電力供給が増えつつありますが、一方で自然任せの発電であるため、一度に必要以上に電力（余剰電力）が供給された場合にはその電力を電池等に蓄めておくための大きな電池容量やスペースなどが必要となります。

本事業では、余剰電力を熱に変換してATESを利用して蓄熱し、さらに世界初の短周期蓄放熱や多重蓄熱機能を付加することで、蓄電池や水素に比べより安価で省スペースな余剰再生可能エネルギー電力吸収システムの開発を目指します。

[実施期間]
令和5年度～7年度まで(単年度審査有り)

[受託予算]
総額約1.8億円

西岡教授のコメント

再生可能エネルギー電源の主力化を進める上で課題となっている再エネ電力の余剰を解消することで、工場等の自家消費型PVへの適用と併せ、エネルギー需要の旺盛な大都市自らが、地中熱利用の新技術を通じて再エネ電源調整能力を高めることを狙いとします。

実施体制

［代表事業者］
大阪公立大学
事業代表：工学研究科 西岡 真稔教授
研究員：都市科学･防災研究センター 中尾 正喜特任教授、益田 晴恵特任教授、中曽 康壽特任研究員

[共同実施者]
三菱重工サーマルシステムズ株式会社、株式会社竹中工務店、関西電力株式会社、株式会社安井建築設計事務所、東京大学 

関連情報

環境省発表：令和５年度地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業（一次公募）の公募採択について

本件に関する問い合わせ先

大学院工学研究科
教授　西岡 真稔（にしおか まさとし）
TEL：06-6605-2718
E-mail：mnishioka[at]omu.ac.jp
※[at]を@に変更してください。