子どもの疲労実態調査

　大阪市立大学（現、大阪公立大学）大学院医学研究科システム神経科学・教授（現、名誉教授）の渡辺恭良が研究代表者を務めた科学技術振興機構『脳科学と教育』「非侵襲的脳機能計測を用いた意欲の脳内機序と学習効率に関するコホート研究」（平成16～21年度）において、私たちは2006年（平成18年）に約2千人の小中学生を対象とした疲労、学習意欲と生活習慣などに関するアンケート調査研究を実施しました。その結果、9％の小学校高学年生（4～6年生）が、また19％の中学生が、1か月以上続く疲労状態にあることがわかりました。
　疲労が1か月以上も続くことは、学習面や運動面において子どもたちが本来有するパフォーマンスを十分に発揮できないことを示唆します。疲労している児童・生徒の生活習慣の特徴は、平日の睡眠時間が短いことであり、特に小学校6年生から中学校1年生にかけて平日の睡眠時間が約1時間も短くなることもわかりました。

小・中生の疲労_2


　この調査から9年後の2015年（平成27年）から、小学校4年生～高校3年生を対象に、約2万人規模のアンケート調査研究を開始しました。本研究の枠組みの1つとして、大阪市淀川区が進めていた「ヨドネル！－ヨドガワ・ヨクネル・ヨルネル－」プロジェクト（※）と協働し、大阪市立大学（現、大阪公立大学）と淀川区、区内小中学校が連携し、本アンケート調査の結果を基に、子どもの睡眠習慣の改善から疲労軽減、学習意欲と脳機能向上を目指した取り組みを進めています。
　この「ヨドネル大規模調査」（※）では、淀川区内の小中学校23校において、2016・2017年（平成28・29年）の6～7月に小学校4年生から中学校2年生を対象に本アンケート調査を実施しました。回答率も9割以上と高く、2016・2017年ともに約5,300名の回答を得ました。
調査の結果、2016年には29.9％・2017年には30.0％の小学校高学年生が、2016年には46.5％・2017年には51.6％の中学生が1か月以上続く疲労状態にあることもわかりました。

（※）淀川区役所「ヨドネル（子どもの睡眠習慣改善支援事業）」　　　　　　　　　　　　　  
　　淀川区内の小中学校における睡眠などの生活習慣から疲労、学習意欲に関する調査を実施。

ヨドネル疲労比較_3

　
　小学生から中学生にかけて疲労している生徒が増加する背景として、睡眠が十分にとれていないことが挙げられます。ヨドネル大規模調査においても平日の平均睡眠時間が2016年度小学校6年生では8時間24分に対し、中学校1年生では7時間46分と、38分・2017年度小学校6年生では8時間31分に対し、中学校1年生では7時間41分と、50分も睡眠時間が短くなっていました。

ヨドネル平日睡眠時間_2

　
　それでは、平日の睡眠時間を左右する生活習慣とは何でしょう？
　本調査からは、携帯電話・スマートフォンを用いてのクラスメイトや友達とのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を、利用していない（8時間36分）に比べ、毎日利用する（7時間41分）場合は平日の睡眠時間が1時間も短いことが分かりました。また、平日の自宅でのパソコン利用時間については、1時間未満（8時間28分）に比べ3～5時間（7時間47分）、5時間以上（7時間16分）では睡眠時間が著しく短く、さらに平日の夜にコンビニエンスストアに、まったく行かない（8時間26分）、時々行く（8時間4分）、よく行く（7時間28分）と、利用頻度に相関して平日の睡眠時間が短くなっていました。
　これらの結果から見えてくるのは、十分な睡眠時間を確保するためには、夜間にできるだけ強い光を浴びないような生活を送ることです。そして、自宅に居てもSNSを多用するなど外の世界と繋がることではなく、家族が集い十分なコミュニケーションがとれる環境と時間を持つことが必要です。会話の中で、学習面でも褒められ、支えられていると感じることができる状態、つまり保護者などの親密な関係者から受容されている感覚、他者受容感が満たされていることが重要と考えられます。
　子どもの慢性疲労を予防し、健康力を高めるためには、不規則な生活パターンを改め、夜更かしをしない生活を送ることが肝要ですが、個々の児童・生徒、あるいは家族単位だけで実現していくことは困難な面があります。社会全体が、子どもたちがしっかりと眠れる環境が重要である、という認識を強く持つ国民全体の意識改革が必要だと感じています。家族と過ごす時間や家族からの褒めといった、家族との密接な関わり習慣が、小中学生の慢性疲労を防ぐためにも重要であり、子どもの睡眠だけでなく、大人の生活時間、働き方、睡眠習慣も同時に考えていく必要があります。



子どもの疲労・ウェルネス研究